Adoore側「430億円の損害賠償訴訟はダニエルの芸能活動を左右しない…本人が決定できる」

[SPOTV NEWS=チョン・ヘウォン記者] ハイブ子会社のADOREがニュージーンズの元メンバー ダニエルと彼の家族、ミン・ヒジン元ADORE代表（現 OKレコーズ代表）を相手に提起した約430億ウォン規模の損害賠償請求訴訟を遅延させているという主張に反論した。

ADORE側は26日午前、ソウル中央地方裁判所 民事合意31部（部長判事 ナム・インス）で開かれた損害賠償訴訟の弁論準備期日において「今回の損害賠償訴訟と違約金はダニエルの芸能活動を左右するものではない」と述べた。

ダニエル側は「この事件は原告が提起したもの」として、解約通知をしたのであれば既に解約事由と証拠資料を揃えるべきだと主張した。また、訴訟が進行してから3か月が経過しているので、原告が必要な資料を提出し、被告が反論できるように弁論期日計画を提示するよう求めた。

これに対しADORE側は「損害賠償と違約金の訴訟」であり、ダニエルの芸能活動の可否はこの事件によって左右されるのではなく本人が決める事柄だと反論した。

ダニエル側は、ダニエルが活動を再開した場合に原告側が異議を申し立てるだろうと再度反発した。

ADOREは昨年12月、ダニエルに対する専属契約の解除とともに損害賠償訴訟を提起した。当時ADOREは紛争状況を引き起こし、ニュージーンズの離脱および復帰遅延に重大な責任があると判断し、ダニエルの家族1名とミン・ヒジン元代表に法的責任を問うと発表した。

これに先立ち、ニュージーンズのメンバーたちはハイブとの対立により解任されたミン・ヒジン元代表の復帰などを要求したが受け入れられず、2024年11月にADOREの専属契約違反により契約が解除されたと主張した。ADOREは契約は依然有効だとして同年12月に専属契約の有効確認訴訟を提起し、裁判所は契約が有効であると判断した。

その後、ヘリンとヘインがADOREを通じて復帰を発表し、ハニも合流し、ミンジは復帰を協議中と伝えられた。ただしADOREがダニエルに対して専属契約の解除を通告した事実が明らかになり、関心を集めている。

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